環境変化で生命保険は変革期に
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コーラルの櫻井です。今回も前回に続いて保険のお話です。
医療保障分野のトレンド
医療保障の分野では、各社で商品が多数販売され、しのぎを削り合っている状態にあり、各社が創意工夫を凝らすと同時に商品の差別化を図るための取り組みが進んでいます。昨年今年と、特に多いのが介護関連の特約新設です。
一方で、同じような商品構造や特約、特則であっても会社や商品によって、実は保障範囲が異なるという変化が生じてきています。
〇三大疾病保障の範囲拡大
中でも三大疾病保障の保障範囲の変化が顕著です。
医療保険には、三大疾病で所定の状態となった以降の保険料を免除する特則や、一時金を給付する特約などを選べる商品があります。そして、三大疾病といえばこれまでは「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」という解釈が一般的でした。特に急性心筋梗塞と脳卒中に関しては「60日以上労働の制限を必要とする状態」または「60日以上所定の後遺症が継続」というように適用条件はかなり厳しいものでした。
しかしここ数年で、この条件の範囲について各社が改定や新設を進めており、大きな違いが生じています。
まず、「がん」についてはこれまで対象外だった上皮内がんを条件範囲に含む商品が出てきています。
「急性心筋梗塞」については、これまで対象外だった心疾患も対象範囲に含めるケースや、「脳卒中」についても脳血管疾患も範囲に含めることにするなど、対象範囲を広げています。また、これまで60日以上の就業不能を条件としていたものが、30日に短縮しているタイプや、手術や入院をしただけで対象とする、というタイプも出てきています。
そうした細やかな内容は現在各社によって異なるため、顧客に対して説明や提案をする場合にはこの違いを明確にしていく必要があります。
〇実費補償型の医療保険の台頭
一方、実費補償型の医療保険においては新しいスタイルの商品が出ています。補償されるのは、公的医療保険制度の対象となる入院をした場合に「入院中の療養にかかる診療報酬点数×3円」というタイプ。
このタイプの保険は高額療養費制度に関係なく、診療報酬点数で給付される点がこれまでの実費補償型とは異なっています。数社ではこのタイプの商品を販売しています。
〇引受基準緩和型商品の増加
また引受基準緩和型の医療保険商品についても、これまで取り扱っていなかった保険会社が次々と参入を果たし、現在、多数の商品が販売されています。
各商品の主な違いを挙げると、次の通りです。
・告知項目数の違い（3～5項目、など）
・過去の入院歴有無の期間（2年以内、1年以内、など）
・非喫煙割引の有無
・その他（5年後に割引がある、払込満了時に保険料相当額が払い戻される、保障1年目から全額給付、など）
告知項目は、項目数が多いほど加入のハードルが上がる分、保証料は安くなる傾向があるため、条件に合致するなら告知事項が多い方が合理的ということになります。
しかし実際の販売現場では、告知項目数が少ない商品のほうが、人気が高い傾向もあります。病気になった経験などを持ち健康に不安がある人にとって、「加入しやすい」ことが重要ということなのでしょう。また過去の入院歴の有無を通常は「2年以内」としている商品が多いが、これを「1年以内」とした商品も出ており、やはり入院歴のある人からの人気が高いです。
〇がん保険、上乗せプランの増加
がん保険では、これまでは主契約を「一時金＋入院＋手術」とし、これに特約を付加する形の商品が主流でありました。しかし近年の医療技術の発展とがん治療方法の変化に伴い、入院の短期化が進み、ほとんど手術と通院での治療へと変化してきた影響により、がん保険もこれに対応する商品へと変化してきました。
具体的には診断一時金を主体とした商品や、通院治療保障に重点を置いているもの、また実費補償タイプなど、新たな形態の商品が台頭しています。
特にこれらは、主契約の保障を限定的にしたうえで特約のバリエーションを増やすという形態になっています。そのため例えば、年齢が若く保険料が低廉な頃に加入した過去のがん保険はそのまま活かして、これに足りない保障を一部プラスするという目的で、これまでのがん保険に上乗せして加入できるような工夫がされています。そのほかにも個性的な特徴を持つがん保険が複数発売されています。
不動産の購入時には、生保の見直し時期ともいわれます。また、貯蓄性の保険もありますので次回の記事にしてみたいと思います。
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